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飛鳥クルーズ商品券のご案内

飛鳥クルーズ商品券のご案内

見本
飛鳥クルーズ商品券は、飛鳥Ⅱでご利用いただける商品券です。
ご乗船の際のレセプションでのご精算、ショップでのお買い物にお使いになれるほか、郵船クルーズ(株)
クルーズデスクにクルーズをお申込みいただいた場合の旅行代金のお支払いにもご利用いただけます。
これから乗船されるお客様へのギフトや、船上でのお客様同士のギフトにも最適です。
郵船クルーズ(株)や、飛鳥Ⅱレセプションでご購入いただけるほか、 JALのマイルから特典交換もできます。

ご購入方法

「飛鳥クルーズ商品券」は、下記の方法にてお取り扱いいたします。
【ご乗船のお客様へプレゼントしたい場合】
お贈り先のお客様のご乗船クルーズをお確かめの上、郵船クルーズ(株)へお申込みください。
ご乗船のお客様のお申込み旅行会社を通じてお申込みになることもできます。
【ご自宅・ご友人宅・会社などへのお届けの場合】
郵船クルーズ(株)へお申込みください。
【ご乗船中にお求めになりたい場合】
レセプション(フロント)へお申込みください。
【JALのマイルから交換したい場合】
こちらのページからお申込みください。

ご利用方法

下記の旅行会社および客船「飛鳥Ⅱ」船上各施設でご利用いただけます。 2015年7月現在
【旅行会社】
郵船クルーズ株式会社 クルーズデスク(旅行代金のお支払い)
ご利用いただけるクルーズの情報はこちら
【客船「飛鳥Ⅱ」船上施設】
レセプション(客室付けされた代金の精算。下船時の最終精算およびロングクルーズ中の途中精算)
下記アスカコレクションズ4店舗
「フラップ フラップ」 「ル ブルー」 「ペガサス」 「ラ・ステッラ」
ご利用いただける店舗・施設 フラップ フラップ ル ブルー ペガサス ラ・ステッラ レセプション
■ 客室付けすることでご利用いただける店舗・施設
フォトショップ、アスカ アヴェダ サロン&スパ、インルーム マッサージ、モンテカルロ、
クラブ2100、ギャラクシーラウンジ、マリナーズクラブ、クラブスターズ、シガーバー、
ピアノバー、フォーシーズン・ダイニングルーム、プレゴ、海彦、コンピュータープラザ  他
船上でのご利用のヒント
お支払いを客室付けにすることで、下船時にレセプションでご精算いただけます。
※診療室での診療代を除きます。また一部利用いただけない品目もございます。

ご利用のご案内

  • 商品券は、上記「飛鳥クルーズ商品券 ご利用店舗一覧」に記載されている旅行会社および客船「飛鳥Ⅱ」船上施設にて、券面記載の金額で代金のお支払いにご利用いただけます。
  • 商品券ではご購入いただけない商品・サービスもございますので、ご利用の際におたずねください。(商品券、切手、Web閲覧、プリペイドカード、外貨両替パックなど。アスカクラブ誌掲載の誌上ショッピングのお支払い。その他指定した商品・サービス)
  • 商品券の払い戻し、現金とのお引換え、並びに券種のお取り換えはできません。
  • ご利用の際に、つり銭はお支払いいたしませんので、券面金額以上のご購入にてご利用ください。
  • 商品券の有効期限は発行日から2年間です。券面上に記載されている有効期限を過ぎてのご利用はできませんので、ご注意ください。
  • 商品券の有効期限は下記を基準とさせていただきます。
    • 旅行代金のお支払いに利用の場合は、券面記載の有効期限内にご利用のお申し出があった場合に限り郵船クルーズ(株)が別途指定する期日まで有効期限を延長します。
    • 客船「飛鳥Ⅱ」船上でのお支払い及びご精算にご利用の場合は、ご乗船クルーズの終了日まで券面記載の有効期限を延長します。
  • お客様がお支払いに商品券を利用された際、万一、商品またはサービスの取引について、返品、瑕疵、その他の問題が生じ、返金の必要がある場合、または旅行お申込み内容の変更・お取消しにより返金の必要がある場合には、相当額の商品券にて返金に代えさせていただきます。
  • 商品券の盗難、紛失、または滅失について、当社はその責めを負いかねます。
  • 商品券の3分の1以上が滅失している場合はご利用いただけません。
  • 発行元である郵船クルーズ(株)に次の各号に掲げる事由が生じた場合は、商品券はご利用いただけなくなる場合があります。この場合、郵船クルーズ(株)が講じた発行保証金の供託その他の保全措置により、「資金決済に関する法律」の規定に基づき、お客様は一定期間内に財務(支)局に申し出ることにより還付を受けることのできる制度があります。
    • 破産、民事再生手続き開始、会社更生手続き開始もしくは特別清算開始の申し立てがあったとき。
    • 手形交換所の取引停止処分を受けたときその他支払いの停止があったとき。
    • 貴重な財産に対する仮差押え、保全差押えまたは差押えの命令もしくは通知があったとき。
    • 天災地変その他の理由により営業を停止したとき。